地盤改良工事

地盤改良工事

  • MERIT.1

    地震の衝撃に強い

    砕石パイルと原地盤の合わせ技。点では無く面全体で建物を支えるので安定した強さがあります。

  • MERIT.2

    液状化を抑制

    地震時の液状化の要因は行き場を失った地下水。HySPEED工法ならではの排水効果により抑制します。

  • MERIT.3

    資産価値向上

    天然砕石しか利用しないので、土地売却時に撤去不要。資産評価にも営業がありません。

  • MERIT.4

    様々な地盤へ対応

    地下水の多い地盤やセメントが固まりづらい腐葉土の地盤など、施工が難しいとされていた地盤にも対応

  • 天然砕石100%による施工

    天然砕石しか使わないので土壌汚染や環境破壊による周辺地域への悪影響は起こしません。また土地売却時にも大きなメリットが。通常の地盤改良工事ではセメントや鉄パイプ等の人工物を地中に埋めます。売却時はこれらが産業廃棄物とみなされ買主から撤去を求められることも。撤去費用は25坪ほどでも200万を超えるケースもあり、セメントが要因による土壌汚染があると更に除去費用がかかります。 HySPEED工法の場合天然素材の為除去は不要。更に同程度の住宅の建て替えであれば砕石パイルは繰り替えし利用でき、新しい家では地盤改良工事が省略できます。

  • 液状化の水を効果的に排出

    ハイスピード工法は、天然の砕石を柱状に詰め込むことで地盤そのものを強くする技術です。砕石はその隙間に水が通りやすいため地震の揺れにより上昇した水圧(水)は、砕石パイルを通じて外部に排出して液状化の影響を抑制します。 地下水が多いエリア、埋め立て地等では更に液状化対策用の透水層を設けたり、本格的な液状化対策設計を行う事により強靱な地盤にする事も可能。 東日本大震災や北海道胆振東部地震で液状化被害が報道された様に、液状化は建物だけの耐震性ではどうにもなりません。被害に遭う前に、対策を取るべき内容です。


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軟弱地盤の場合、火事よりも不同沈下による被害の方が多いです。
火災事故は1,000件に対し4~5件程度発生するのに対し、地盤事故は1,000件に7件以上も発生
更に事故が起こった場合の損害額は統計によると、 平均して1事故あたり約566万円の補修費用が発生します。
また、「欠陥住宅110番」へ寄せられた苦情件数のうち、約55%が地盤が要因と思われる問題でした。
安心できる住環境を創るために、地盤調査と適切な地盤改良は必須と言えます。

  • ベタ基礎、表層改良の事故

    家の下を固めてしまえば、家と地面が接する面積が増えて、安定すると思われがちです。 しかし、上図のように家の下で軟弱層の厚さが急変しているような場合には、セメントで固めて重くなった分、逆に傾きやすいと言われています。

  • セメントが十分に固まらないケースも?

    土の中に存在する葉っぱなどが腐ってできた腐植土とセメントの相性は悪く、十分に固まらないことがあると言われています。

  • 固い地盤に杭が届いていない場合も!?

    土の中の深くにある固い地盤まで杭を打ったと考えていても、軟弱層の起伏等の原因で、届いていないことも想定されます。

  • 柔らかい地盤と固い地盤の厚みが違えば摩擦も違う!

    表面上はキレイに整地された土地でも地中では地盤の固さが異なる事も。固い地盤が厚ければ沈下は少なく、粘土質の柔らかい地盤が厚ければ沈下は大きくなります。両方の地盤にまたがった建物の場合、杭の摩擦力の違いでバランスを崩すことが考えられます。

HySPEED工法は従来の地盤改良工法と違い「点」ではなく「面」で建物を支えるのが特徴。
地下水が多い地盤・セメントが固まりにくい地盤でも問題無く施工できます。

2003年1月1日より不動産鑑定評価基準が改正されました。 これによると、地中の埋設物も土地履歴として正確に評価されます。
もちろん埋設物はマイナス評価になり、売却時に撤去を求められたり、土地そのものの地価のマイナス要素として判断されることも。
また目を果たしたセメント系柱状杭や鋼管杭は地中にそのまま残っていると産業廃棄物になります、
この撤去処分にも多額の費用が発生します。 結果として「手元に残る資産が目減りする」ことになります。

子・孫の世代まで資産を残すのであれば、評価額に影響が無く撤去費用の負担も無い
HySPEED工法がオススメ。
産業廃棄物も出ないので、環境にも優しい地盤改良工法です。

  • 必ずしも「地盤改良は業者に任せれば安心」ではない。
    土地の特徴に合わせた地盤改良が安心を生む。
  • 地盤改良時の「杭」が資産価値を左右する。
    土地売却時のネックになる事も。
  • 「地震への備え」「売却時への備え」を考慮し、
    コストパフォーマンスに優れた工法を選ぶ事が大切。


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